ECのサイト内検索機能は効果的に活用すべき！検索ツール3社を紹介

サイト内検索とは、特定のWEBサイトに掲載されている製品や情報を、キーワードなどを使って探せる機能です。ECサイトに訪れた利用者が、目的の商品や情報にアクセスしやすくなるだけに、多数の製品や情報を取り扱っているECサイトには非常に重要なツールです。サイト内検索を実現する方法は、大きく分けて3通りあります。

Googleのコマンド機能を使用する

ECサイト内で目的の商品が見つかりにくい場合は、Googleのコマンド機能を使用することで、目的の情報を表示させることができます。しかし、Googleコマンド機能を使用しないと商品を探せないサイトは利用者にとって決して使いやすいとは言えないでしょう。

Word Pressの機能を利用する

Word Pressでサイトを構築している場合は、基本的にはサイト内検索が標準装備されています。ただし、さまざまな検索ニーズに対応しようとするとプラグインを複数導入する必要があり、それによりサイトの表示速度が遅くなる可能性があります。

サイト内検索ツールを導入する

サイト内検索ツールを導入すれば、利用者が目的の商品にすぐにアクセスができ、ユーザビリティの向上につながるだけでなく、CVRの改善や離脱の防止につながるのでおすすめです（別項で詳細を解説します）。

サイト内検索が重要視される理由

たとえば、複数のカテゴリで商品を取り扱うECサイトの場合、すぐに目的の商品ページに辿りつけなければ利用者の離脱につながります。

求めている商品の名称が曖昧だったとしても、検索窓に最低限の文字列を入力するだけで候補を表示してくれる「サジェスト機能」を搭載したサイト内検索ツールを導入すれば、検索結果のミスマッチを防ぐことができます。

このように、ECサイトにサイト内検索ツールを導入することで、ユーザビリティの向上につながり、CVRの大幅なアップが期待できます。改めてサイト内検索ツールをECサイトに導入するメリットを、「利用者目線」「ECサイト運営者目線」でまとめると、以下の通りです。

利用者目線のメリット

求めている情報にすばやく辿りつける

サイト内検索機能を実装すると、初めて訪れたECサイトでも、利用者は時間や手間をかけずに目的の商品にたどり着けるので、手間なくストレスフリーでショッピングを楽しめます。

曖昧なキーワードでも欲しい商品が見つけられる

サジェスト機能が搭載されているサイト内検索ツールであれば、数文字を入力すれば候補商品が表示されるため、曖昧なキーワードでも目的の情報や製品を見つけだすことができます。

ECサイト運営者目線

ユーザービリティとCVRの向上

サイト内検索は、利用者に対してECサイトをより効率的にナビゲートし、探している情報をすぐに見つけられるようアシストします。利用者がすばやく簡単に商品や情報を見つけることができれば、購入する可能性が高くなりCVRの改善につながります。

利用者のニーズがわかる

ECサイトの検索窓に入力されるキーワードは、利用者の興味関心や、トレンドの流れを把握する上で非常に重要な情報となります。季節によって検索が増加するキーワードと関連する商品をトップページに表示させるなど、頻繁に入力されるキーワードに関する製品や情報の掲載を手厚くすることで、CVRの向上につなげることができます。また、なかなか検索されない商品ページについては、告知を強化するなどの改善を行うといった判断も可能になります。

自社サイト内の情報管理にも活用できる

多くの商品を取り扱うECサイトの場合は、ページ数が多くなり情報管理が大変になります。ECサイトの管理者が検索機能を利用すれば、修正や更新が必要なページまですぐにアクセスし対応することが可能になります。管理の手間削減といった業務の効率化のためにも、サイト内検索は重要な機能と言えるでしょう。

サイト内検索を効果的に活用するための機能

サイト内検索を効果的に活用することができれば、利用者の離脱防止だけでなく、CVR向上や、売上拡大の効果も期待できます。ここでは、ECサイトの売上増につながるサイト内検索ツールの機能を、【フロントエンド】と【バックエンド】に分けてご紹介します。

フロントエンド

サジェスト表示機能

検索窓に文字を入力した際に、続けて入力する可能性が高い検索クエリ（キーワード）を先読みして表示する機能。また、検索されたキーワードと関連性の高いキーワードや商品画像付きで表示することができるツールもあります。

たとえばアパレルECサイトの検索窓に「じゃ」と入力すると、「ジャケット」というキーワードを表示し、さらにジャケットと一緒に検索されることが多い「ジャケット 春」「ジャケット シングル」「ジャケット レディース」「ジャケット 赤」といったキーワードの組み合わせを一覧で表示します。

この機能があれば、利用者の検索キーワード入力の手間が減るだけでなく、スペルミスや変換ミスを防ぐことにも繋がります。また、利用者が曖昧なキーワードでも目的の商品に辿りつけるなど、ユーザビリティが飛躍的に向上するだけでなく、商品との接点や購入機会を増やすことで売上拡大が期待できます。

たとえ消費者ニーズの高い商品を取り揃えていても、検索結果として表示されなければ、利用者は離脱してしまいます。「サジェスト表示機能」は、売上アップにおける重要なポイントです。

表記ゆれ対応機能

たとえば、果物の「いちご」を探す際に使われるキーワードが、「いちご」「イチゴ」「苺」「ストロベリー」「Strawberry」「strawberry」と、同じ商品を指していても検索する言葉にばらつきがある状態を「表記ゆれ」と呼びます。

検索ツールが「表記ゆれ」対策しておらず完全一致にしか対応していないと、利用者がせっかく検索しても「検索結果：0件」となり、利用者が目当ての商品ページに辿りつけません。

サイト内検索ツールの中にはこうした「漢字」「英語」「カタカナ」「かな」などの「表記ゆれ」を柔軟に吸収し、検索結果に表示してくれるものもあります。

また、入力間違いや変換ミスにより間違えて検索してしまった場合でも、「もしかして：○○◯」と正しいと推測されるキーワードを表示し、利用者が求める検索結果へと誘導します。

ドリルダウンナビ機能

ドリルダウンとは、「カテゴリ」「サイズ」「カラー」「価格」などさまざまな条件で絞り込みながら、商品を探せる機能です。たとえば「コート」で検索すると膨大な数の商品が表示されてしまうため、「性別」「サイズ」「色」「素材」「ブランド」などはもちろん、「カジュアル」「シンプル」「ストリート」「ミリタリー」というようにテイスト分類なども表示できます。

利用者は条件をクリックまたはタップするだけで、よりピンポイントで検索できるため、簡単に目当ての商品を探し出すことが可能になります。キーワード入力の手間がなく、商品名やブランドが曖昧な場合でも手軽な操作で探せるところが、「ドリルダウンナビ機能」のメリットです。

ソート機能

「おすすめ順」「新着順」「人気度順」「価格順」「レビュー評価順」など、検索目的に合わせて表示順を選べる機能。

検索結果の並び替えを行うことで、多くの商品群の中から、利用者が欲する条件でスムーズに商品を見つけることが可能になります。また、任意のソート条件を設定することで、販売戦略の幅を広げることも可能になります。

検索キーワード重み付け機能

サイト内検索における検索キーワードの重み付けとは、検索対象項目の優劣を設定することで、検索結果に反映させることです。

たとえば、「説明文」にのみ検索キーワードが入っているアイテムよりも、「商品名」や「カテゴリー」にキーワードが入っているものを優先的に上位表示させることができます。

また「カーテン」と検索した際に、カーテンレールやフックといった付属品ではなく、カーテン本体を優先して表示することで、利用者の利便性を上げスムーズな購入につなげます。

サイト内検索ツールのなかには、こうした検索対象項目の重み付け機能や検索キーワードの重み付け設定が実装されているものがあります。

バックエンド

検索キーワードのログ確認機能

利用者がどのようなキーワードで検索しているのか、ログを確認できる機能です。検索ログを確認することで、利用者が求めている情報を分析することが可能になり、品揃えや、商品の説明文改善など、さまざまなヒントを得ることができます。

また、数多く検索窓に入力されているキーワードなのに「検索結果0件」という結果も知ることができます。検索にヒットしないキーワードの登録をしている可能性が高く、その見直しを図ることで利用者の離脱防止対策をすることができます。

デザインのカスタマイズ機能

せっかくサイト内検索機能を実装しても、キーワードを入力する検索窓がサイトの中で目立たなければ、利用者に使えってもらえず意味がまったくありません。

また、検索結果表示がわかりにくかったり、魅力的に見えなければ、検索結果ページから各商品ページへの遷移率が悪くなります。 検索窓や検索結果表示のデザインのカスタマイズも、サイト内検索ツールの重要な機能といえるでしょう。

サイト内検索導入における注意点

ここでは、サイト内検索機能を導入する際の注意点について解説いたします。

精度の低い検索機能は、ユーザービリティを下げる可能性がある

もし、自社のECサイトに合わない検索ツールを導入した場合、利用者の離脱や、信頼の低下につながる恐れがあるので注意しましょう。

たとえば、完全一致にしか対応していない検索ツールだと、入力したキーワードに表記ゆれがあったり、類語や関連するキーワードで検索を行った場合は、目的の商品ページにヒットません。

これではいつまで経っても利用者は目的の商品に辿り着けず、サイト内検索ツールを導入している意味がありません。現在、検索ツールは無料・有料とさまざまなものがありますが、ユーザビリティを損なわない、機能性が高いものを導入することをおすすめします。

サーバ負荷がかかる

利用者がサイト内検索を行う際、ツールがデータベースにアクセスして処理を行います。そのため、利用者数や検索回数の多いサイトではサーバに必要以上に負荷がかかり、検索結果の表示スピードの遅れやサイト全体のページ表示の遅れを生じさせる可能性があります。

その結果、利用者の離脱だけでなく、SEOへの悪影響にも繋がりかねないので要注意です。サイト内検索導入を検討する際は、どれくらいサーバーに負荷がかかるかを確認しましょう。

サイト内検索機能ツール3社まとめ

サイト内検索ツールはシンプルな働きに絞られた簡素なものから、高性能なものまでさまざまなものが存在しています。ここではECサイトに適したサイト内検索ツールをご紹介します。

Uni Search

ユニバーサルナレッジ株式会社が提供する、ECサイトに特化したファイル連携タイプのサイト内検索ツール。アパレルを筆頭に、家電・食品・日用品・中古品など、さまざまなジャンルのECサイト導入され、売上を伸ばした実績があります。

独自の50万語以上の「表記ゆれ辞書」を備え、さらにお客様の検索意図をAIが予測してキーワード候補を表示するので、ユーザーエクスペリエンスが格段にアップするのが特徴。

また、購買行動データをもとに売れる商品をAIが予測し、さらに季節性・トレンドも自動で反映するので手動によるチューニングが不要。社内運用の工数が大幅に削減できます。

「無料診断」を実施しているので、気になる方は申込みしてみましょう。

Advantage Search

株式会社アピリッツが提供する、数百万点の商品を扱う大規模サイトでの導入実績を誇るサイト内検索ツール。

検索キーワード毎に詳細ページへの流入数や、カート投入率、コンバージョン率などを確認できるので、単純に検索回数が多いキーワードだけでなく「本当に効果のあるキーワード」を把握できます。

さらに「効果のあるキーワード」に対し、任意の特集バナー等を表示することも可能です。

候補ワードを検索窓下部に自動表示する「オートコンプリート機能」は、自動学習により、ユーザーの検索キーワードと行動履歴から最適なアイテムを表示する機能も備えているため、 運営コストを抑えながらも検索ユーザービリティを継続的に改善できます。

GENIEE SEARCH for EC

ビジネスサーチテクノロジ株式会社が提供する、ECサイトに必要な機能をパッケージングしたサイト内商品検索ツール。

ECサイトに必要不可欠であるカテゴリ等の絞り込みや、並び順調整など基本的な機能を備え、利用者が商品選択する際の指標となるランキング機能もオプションで使用できるところが特徴です。

スマートフォン利用者に対して、狭い画面でも快適に利用できるUIに対応可能と、ユーザビリティの高さも魅力。

カテゴリ等の絞り込みや、画像付きサジェスト表示をするプランも提供しているので、利便性の高い絞り込みを実現したいECサイトにはおすすめです。

【まとめ】ECのサイト内検索機能は効果的に活用すべき！検索ツール3社を紹介

本記事では、サイト内検索を効果的に活用するための主な機能や、導入する際の注意点、人気のサイト内検索ツールなどについて解説してきました。

サイト内検索機能は、利用者が目的の商品や情報にアクセスしやすくなるだけに、多数の製品や情報を取り扱っているECサイトには非常に重要なツールです。

たとえ商品の名称が曖昧だったとしても、検索窓に最低限の文字列を入力するだけで候補を表示できるため、検索結果のミスマッチを防ぐことができます。

また、関連するキーワードの組み合わせや画像を表示することで、タッチポイントを増やし、購入拡大へつなげることも可能になります。

このように、ECサイトにサイト内検索ツールを導入することで、ユーザビリティの向上につながり、CVRや売上の大幅なアップが期待できます。

しかし精度の低い検索機能を導入してしまうと、逆にユーザビリティを下げる可能性があるので注意が必要です。

また、利用者数や検索回数の多いサイトではサーバに必要以上に負荷がかかり、検索結果やサイト全体のページ表示の遅れを生じさせる可能性があります。

その結果、利用者の離脱だけでなく、SEOへの悪影響にも繋がりかねません。

本当にサイト内検索機能を実装すべきか今一度検討し、またサイト運用に与える悪影響などについてもきちんとリサーチした上で、自社サイトにあったツールを導入することをおすすめします。